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「自立循環型住宅への省エネルギー効果の推計プログラム」

 

「自立循環型住宅への省エネルギー効果の推計プログラム」は
『自立循環型住宅への設計ガイドライン』の要素技術及び手法を採用した場合の
一次エネルギー消費量及び省エネルギー効果を推計するプログラムです。

 

▶「自立循環型住宅への省エネルギー効果の推計プログラム」はこちら

▶「自立循環プログラム」と「省エネ基準プログラム」の違いについて(PDF形式)

 

1.更新履歴
【2021.6.22】
・家電設備を入力できるようになりました。(「省エネルギー設備技術」タブの「家電設備」)
・「住宅に関する省エネルギー基準に準拠したプログラムver3.0」の変更に対応しました。

【2020.12.24】
・保存/読込機能を追加しました。
・タブレット向けにレイアウトを調整しました。

【2020.8.31
・「基本情報」タブに「実験的評価」として「節湯C」を追加しました。
 ※「実験的評価」とは、現在議論中の評価が確定していない項目について、
 その省エネ効果を試算することができます。
・計算結果PDFに、光熱費の試算に用いたエネルギー料金単価が
 表示されるようになりました。

【2020.4.30
・「住宅に関する省エネルギー基準に準拠したプログラムver2.8」の変更に対応しました。
・ガス料金・石油料金、売電料金を指定できるようになりました。
・計算結果に、太陽光発電の総発電量、未処理負荷(暖房)、二次エネルギーが
 表示されるようになりました。
・空気集熱式太陽熱利用設備の不具合を修正しました。

【2019.12.03
・デザインをリニューアルいたしました。
・暖房設備の運転方式を選択できるようになりました。
・8地域(暖房機器を設置しない)が計算できるようになりました。
・「住宅に関する省エネルギー基準に準拠したプログラムver2.7」の変更に対応しました。
 (一部、未対応のものもござますが、順次更新いたします。)

【2019.06.21】
・「住宅に関する省エネルギー基準に準拠したプログラムver2.6」の変更に対応しました。

【2019.04.05】
・居住人数を入力できるようになりました。(「基本情報」タブ)
・電気料金を指定できるようになりました。(「基本情報」タブ)
・空気集熱式太陽熱利用設備を評価できるようになりました。(「空気集熱式太陽熱利用設備」タブ)
・外皮性能の評価方法について「当該住戸の外皮面積を用いずに外皮性能を評価する(ここで計算)」
 を追加しました。(「断熱外皮」タブ)
・電気ヒートポンプ・ガス瞬間式併用型給湯温水暖房機(暖房部:電気ヒートポンプ・ガス、
 給湯部:電気ヒートポンプ・ガス)について評価の区分を選択できるようになりました。
 (「給湯設備」タブ)
・床暖房を選択した場合に吹き抜け等の仮想床の床面積を除いた敷設率を
 入力できるようになりました。(「暖房設備」タブ)
・床下空間を経由して外気を導入する換気方式を評価できるようになりました。(「断熱外皮」タブ)
・空気集熱式太陽熱利用設備を評価できるようになりました。(「空気集熱式太陽熱利用設備」タブ)

≈≈≈≈≈

【2018.04.27】
・「自立循環型住宅への省エネルギー効果の推計プログラム(Ver.2.0)」を公開しました。

 

 

2.『自立循環型住宅への設計ガイドライン』との差異について
 本プログラムでは、『自立循環型住宅への設計ガイドライン』に記載された
 要素技術及び手法毎に一次エネルギー消費量を算出できるようにしていますが、
 現時点ですべての手法において検討可能にはなっておりません。
 プログラムは順次改良を進めてまいりますが、要素技術や考え方については、
 計算できないものがあったり、他の方法(建築物省エネ法に基づく考え方等)で
 計算できるようにしている手法もあります。あらかじめご承知おきください。

3.よくあるお問い合わせ
・このプログラムで計算した結果は建築確認申請や届け出等に使えるのでしょうか?
 →本プログラムにおける計算結果は、あくまでも自立循環型住宅の 研究において
  あらかじめ定める条件のもとでのエネルギー消費量及び 省エネルギー効果を示すものであり、
  建築確認申請等には使用できません。

・本プログラムの使い方に関するお問い合わせはどこにすればよいでしょうか?
 →本プログラムは、現時点ではサポートを行う体制はございません。
  何かございましたら自立循環型住宅トップページに記載の「お問い合わせ」から
  お問い合わせ戴ければと存じます。また、リクエストについても同様の
  お問い合わせからお送りください。参考にさせて戴きたく存じます。
  本プログラムのお問い合わせに対する個別の回答は行っておりません。
  また当財団の「省エネサポートセンター」でも 本プログラムに関するお問い合わせは
  受け付けておりません。あらかじめご了承下さい。

4.謝辞
 本プログラムは、国土交通省国土技術政策総合研究所、国立研究開発法人建築研究所及び
 一般財団法人建築環境・省エネルギー機構と国・大学等の研究者及び民間企業との
 共同研究組織「住宅・建築における省エネルギー性能の評価手法の開発研究 (自立循環プロジェクト)」
 において開発いたしました。 関係の皆様に深謝の意を表します。 また本プログラムの開発の一部は、
 平成28年度~平成30年度国土交通省住宅・建築物技術高度化事業 「居住者の世帯構成や住まい方を
 反映した住宅環境設計手法の開発」の補助を受けて実施しました。