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自立循環型住宅プロジェクトとは

省エネルギーで快適な住宅のための合理的な建築技術の確立と普及をめざし、国土交通省国土技術政策総合研究所および独立行政法人(現、国立研究開発法人)建築研究所が平成13年度から国土交通省総合技術開発プロジェクト(平成16年まで)として自立循環型住宅の開発研究がはじめられ、以後、住宅の居住時のエネルギー消費に起因する二酸化炭素排出量を半減させることの可能な住宅・設備機器技術の研究・開発が行われています。

研究では、住宅全体のエネルギー消費の要因を分析するとともに、エネルギー消費量を削減するための要素技術・手法とその効果を組み合わせ、定量的にエネルギー消費を削減するための住宅設計技術と効果推計手法を構築してきました。  研究成果は『自立循環型住宅への設計ガイドライン』としてまとめられ、各地で講習会等を実施して普及をはかるとともに、省エネルギー法の住宅事業建築主基準や平成25年省エネルギー基準の算定根拠や算定手法等に広く活用されています。

平成27年度から3ヵ年の計画で開始されている研究委員会フェーズ5では、新たに業務用建築物も対象に加え、国・大学等の研究者及び44社の民間の研究者・技術者に参加戴き、共同して研究をすすめています。

自立循環フェーズ5 研究委員会 平成27年度~29年度 (平成29年3月現在)

国土技術政策総合研究所・建築研究所

学識委員所属先(五十音順)

愛知淑徳大学・足利工業大学・鹿児島大学・神奈川大学・金沢工業大学・関西大学・九州大学・建材試験センター・高知工科大学・電力中央研究所・東京大学・東京理科大学・日本女子大学・日本大学・ベターリビング・北海道立総合研究機構・ものつくり大学

民間企業(44社・五十音順)

旭化成ホームズ株式会社/旭硝子株式会社/アトミクス株式会社/H.R.D. SINGAPORE PTE LTD/OMソーラー株式会社/大阪ガス株式会社/株式会社大林組/関西電力株式会社/株式会社コロナ/西部ガス株式会社/三機工業株式会社/三協立山株式会社 三協アルミ社/株式会社JSP/JXエネルギー株式会社/ジョンソンコントロールズ株式会社/新菱冷熱工業株式会社/住友林業株式会社/積水化学工業株式会社/積水ハウス株式会社/ダイキン工業株式会社/大建工業株式会社/ダイダン株式会社/高砂熱学工業株式会社/中部電力株式会社/株式会社長府製作所/DIC株式会社/株式会社デンソー/東京ガス株式会社/東京電力エナジーパートナー株式会社/東芝キヤリア株式会社/東プレ株式会社/東邦ガス株式会社/トヨタホーム株式会社/株式会社日建設計総合研究所/株式会社日本設計/株式会社ノーリツ/パナソニック株式会社/パナホーム株式会社/ミサワホーム株式会社/株式会社三菱地所設計/三菱電機株式会社/株式会社LIXIL/リンナイ株式会社/YKKAP株式会社

協力委員所属先

EP&B/建築環境ソリューションズ/松下進建築・照明設計室

事務局

一般財団法人建築環境・省エネルギー機構